阪神淡路大震災の教訓、犠牲者の意外な死亡原因

阪神淡路大震災の教訓、犠牲者の意外な死亡原因

 NHKスペシャルで放映された「震度7 何が生死を分けたのか~埋もれたデータ 21年目の真実~ 」は、都市直下型地震の教訓を学ぶ上で非常に興味深い内容です。
番組では、当日亡くなった5,036人(当日死亡者の97%)の死亡検案書をもとに、死亡原因を特定します。

都市部が注視すべき阪神淡路大震災の教訓

 1995年1月17日早朝に発生した阪神淡路大震災は、マグニチュード7.3に及び、死者 : 6,434名、行方不明者 : 3名、負傷者 : 43,792名、兵庫県の阪神地区、淡路島、東播磨・北播磨・中播磨地区、大阪府豊中市に至る近畿圏の広大な地域が被災しました。この地震は市街地を襲った都市直下型地震として様々な教訓を残しています。

死亡原因は窒息死だった

 地震発生から1時間経つと、当日死亡者の約75%にあたる3,842人が死亡しました。その死因は7%が焼死、90%は倒壊した建物の下敷きとなった圧迫死で、さらに検案書の記録から詳しく調べると、即死を意味する圧死は8%にすぎず、61%にあたる2,116人は窒息死でした。このことから、地震直後に亡くなった方は意外に少なく、多くの方は瓦礫の下で、ある程度の時間は生きていたと考えられます。

 では、窒息死はなぜ起るのでしょうか?通常呼吸は横隔膜や胸が動くことでできますが、倒壊した建物の柱や梁が腹部に乗ると横隔膜の動きが妨げられ呼吸が出来なくなります。また、上半身の胸部が瓦礫に挟まれるなどして、肺で十分な呼吸ができなくなると、やがて息絶えて窒息死(外傷性窒息)に至ります。
 検死の結果、カラダに大きな外傷は無く、骨が折れないような圧迫でも息ができなくなり死に至ることが判りました。さらに検案書のデータを分析すると、窒息死は年齢な関係なく起こりえるもので、高齢者が多い一方、体力がある20歳代でも160人が窒息死しています。

倒壊の恐れがある建物は全国に900万戸

 建物の倒壊による窒息死を防ぐ方法は、建物の耐震化しかありません。窒息死した方のほとんどが、倒壊した建物の下敷きであったことから、耐震性が低く倒壊する恐れの建物は同じような危険性があります。震度6強で倒壊の恐れがある建物は全国に900万戸あるそうです。

地震発生から1時間、命を奪った謎の火災

地震発生から1時間、911人は生存し助けを待っていました。この生存者を襲ったのが地震から時間を追って発生した火災でした。消防の記録では地震当日に起きた火災は205件、うち地震直後に113件、地震から1時間以降に発生した火災は92件あり、この火災で亡くなった方は85人にのぼりました。

なぜ、火災が地震から1時間以降に火災が発生したのでしょうか?
この火災は、ライフライン(電気、ガス、水道、鉄道、道路)の復旧のうち、電気が通電したことによる通電火災でした。今回の分析で通電火災の疑いが強まった火災は39件、地震発生から1時間以降に発生した火災の40%に当たります。

通電火災は、通電後、電気ストーブなど暖房器具に電気が戻り、近くにあった燃えやすい衣類などに引火したことが原因といいます。そして、この火災により瓦礫の下敷きになった人の救出は困難なものになりました。

専門家は、この阪神淡路大震災の教訓から、首都直下地震は最悪の場合火災で16,000人の死者がでると危惧しています。
 現在、通電火災の教訓から、地震の揺れを感知したら電気ブレーカーの電源を切ってしまう感震ブレーカー装置の取り付けが考案されています。

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